人材育成をめぐる「支援を受けるか否か」
- 価値創造_室橋雅彦
- 10月5日
- 読了時間: 3分
支援の必要性を痛感しながらも、
経営者が一歩を踏み出せないもう一つのテーマがあります。
それが「人材育成」です。
人材は最大の資源であり、育成はどの経営者にとっても大きな関心事です。
しかし、この分野こそ
「支援を受ける」ことに強い抵抗を抱く経営者が多いのです。
経営者の声を聞くと、こんな言葉が返ってきます。
「社員の教育なんて、外に頼むんじゃなくて、社内でやるべきことだろう」
「外部研修に出しても、結局はその場だけで終わる」
「人材育成って、結局は現場で揉まれて身につくんじゃないの?」
ここには、「育成は会社の文化の中でこそ成り立つ」という考え方があります。
確かにそれは正しい面もあります。
しかし現実には、日常業務の忙しさに追われ、
教育や成長の機会が先送りされてしまうケースが少なくありません。
一方で、外部支援を受けた経営者の中にはこんな声もあります。
「第三者に入ってもらうことで、社員が普段言えないことを口にしてくれた」
「自分が直接言うと角が立つことも、外部のファシリテーターが入るとスムーズに伝わる」
「社員が自分の言葉で未来を考える姿を見て、支援の力を実感した」
つまり、人材育成における支援は「経営者の役割を奪う」ものではなく、
「経営者と社員の間に新しい対話の場をつくる」役割を果たすのです。
経営者が普段から抱えている「本当は社員に考えてほしいこと」を
自然な形で引き出してくれることが支援の大きな効能なのです。
人材育成の難しさは、「答えが一つではない」ことにあります。
新しいスキルを学ぶことも大切ですが、
それ以上に「社員が自ら考え、動き出す力」をどう育てるかが本質です。
この点で、外部の支援は「押し付けの教育」ではなく、
「気づきの場をつくる」ものになります。
経営者としては、
「教育に外部を入れるなんてプライドが許さない」と思うかもしれません。
しかし本質はそこではありません。
むしろ「自社の文化を社員が自ら言葉にできるようになる」ことが、
外部支援によって可能になるのです。
人材育成は、未来の事業を支える基盤です。
そこに投資することは、単なる教育費ではなく、将来の成長の種をまくことです。
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